株式会社ベルメール・プロモーション ロゴ

効果的にアピールできる!動画広告のメリット・デメリットを徹底解説

動画広告メリットデメリット

現在ではパソコンやスマホなどで、動画を視聴するのが当たり前になりました。そしてそれにあわせるように、広告市場での動画の存在感も大きくなっています。

「Amebaブログ」などで有名な「株式会社サイバーエージェント」は「デジタルインファクト」との共同調査で、動画広告市場が2017年度の1374億円から、7年後の2024年度には4957億円にまで一気に拡大するというデータを発表しています。特にスマホ動画広告市場の伸びが顕著であり、Web広告を使っている業者は今後一層スマホ動画広告への対応を迫られるでしょう。

今回は動画広告とは何か、そしてその種類やメリット、デメリットなどをご紹介していきます。「自社も動画広告に参入したいが、配信タイプやメリット・デメリットなど参考になる情報を知りたい」という方は、ぜひご覧ください。

動画広告とは

動画広告とは、そのまま動画を使った広告を指します。

従来広告と言えば、「リスティング広告」や「バナー広告」などテキストや画像を使ったものが主流でした。しかし「Youtube」など動画配信プラットフォームが次々登場し視聴ユーザーも増えていったので、動画で広告配信しようという機運も高まりました。

そしてスマホが普及するとともに動画の配信にも耐えられる通信環境やスペックを獲得したことで、スマホをタッチポイントとして動画広告を配信できる土壌が整いました。

動画広告には、従来のテキストや画像にはないメリットがあります。ですから現在多くの企業が動画広告市場に参入して、競争しています。

動画広告の種類

動画広告には、次のような種類があります。

  • インストリーム広告
  • インバナー広告
  • インリード広告
  • インターステイシャル広告
  • 動画リワード広告

インストリーム広告

「インストリーム広告」は、ストリーム(インターネット上で動画を再生している状態)の途中で流れる動画広告です。

代表的な例は、「Youtube」です。Youtubeでは動画の再生開始前や再生中、また再生終了直後などにさまざまな動画広告が流れます。あれがインストリーム広告です。 

規模の大きい動画プラットフォームでインストリーム広告を利用すれば、大きな認知度向上や販促効果などを見込めます。

インバナー広告

「インバナー広告」で、動画広告を配信する手法もあります。

インバナー広告は昔からテキストや画像広告でも使われてきた配信手法で、Webサイトなどの広告枠に広告を配信可能です。テキストや画像ではなく動画を配信すれば、注目度も高まるでしょう。

インリード広告

「インリード広告」は定義が若干あいまいな部分もありますが、行ってしまえば「インフィード広告」の動画版です。

インフィード広告ではWebサイトやSNS上のコンテンツの間に、広告をなじむように上手くデザイン・レイアウトして表示する手法です(その形式から、「ネイティブ広告(配信コンテンツに似せた広告)」の一種とも数えられます)。

そしてインリード広告も、SNSの投稿履歴上やWebサイト記事中などに挟むように表示されます。

ちなみに冒頭でご紹介した調査データでは、動画広告市場で今後主流になるのはインストリーム広告とこのインリード広告(調査データではインフィード広告)と予測されています。今から動画広告配信を考える場合は、インストリーム広告とインフィード広告採用をまずは考えてみたほうがよいかもしれません。

インターステイシャル広告

「インタースティシャル広告」は、 主にスマホアプリで使われる動画広告手法です。

アプリページ移動中に広告を挿入し、動画再生を行います。動画だけでなく、画像広告も表示されることがあります。

スマホ利用者の増加で、アプリを使う人は大勢います。ですからスマホアプリで上手くインタースティシャル広告を流せば、大きな認知獲得などにつながる可能性があります。

動画リワード広告

「動画リワード広告」は、ゲームアプリやポイントサイトなどで利用される動画広告手法です。

ユーザーに許可を得てから動画を再生し、再生が完了するとゲーム内通貨やポイントなどの対価がもらえます。対価がもらえるので最後まで視聴してくれるユーザーが多く、自社の商品やサービスの認知度向上などに有効です。

ただし自社の商品やサービスに直接興味を持っていないユーザーが視聴している場合も多いので、注意してください。

動画広告のメリット

動画広告を利用すると、次のメリットがあります。

  • 一度に効率よくたくさんの情報を伝えられて、ユーザーも理解しやすい
  • 動きがあるので、ユーザーの目に留まりやすい
  • さまざまな配信先があり、ターゲットユーザーに合わせて選択可能である

一度に効率よくたくさんの情報を伝えられて、ユーザーも理解しやすい

すでにご存知の方もいらっしゃるかもしれませんが、テキストや画像よりも動画のほうが約5,000倍の情報をユーザーに伝達できると言われています。

動画の正体は、静止画を複数重ねてパラパラ漫画のように連続表示しながら音声を流すという情報の集合体です。当然1秒の間に数え切れないほどの静止画が流れるわけですから、そういった特性を考えても5,000倍という数値は納得できるものだと思います。

しかも動画は、ただ情報を大量に伝えるだけではありません。再生中の動画を目で追っているだけで、ユーザーはどんなテーマを配信元が伝えたいかを瞬時に理解できます。商品やサービスの特性を多角的に紹介すれば余すところなく魅力が伝わりますし、ストーリー仕立てにすれば印象に残りやすい動画になります。

このように一度に効率よくたくさんの情報を伝えられて、ユーザーも理解しやすいのが動画広告のメリットです。

動きがあるので、ユーザーの目に留まりやすい

動画は再生すれば動きますから、当然ユーザーの目に留まりやすいです。そしてこの特性も、広告として有利に働きます。

たとえばSNS上で、テキストと画像だけの広告と動画広告を配信した場合を比較してみましょう。

テキストと画像だけの広告の場合、ユーザーの目に触れても静止したままです。場合によってはそのままスクロールされ、無視されてしまう可能性もあります。

対して動画広告を投稿中に表示した場合、広告は動きを持ってユーザーに存在を伝えます。ですから無視されるときもありますが、その可能性はテキストや画像だけの投稿より少ないです。

さまざまな配信先があり、ターゲットユーザーに合わせて選択可能である

動画広告を配信できる先は、近年どんどん増加しています。

たとえば「Facebook」や「Twitter」など代表的なSNSでは動画広告を配信できるのが当たり前になりましたし、最近では「TikTok」といった新興SNSでも動画広告配信する企業が増えてきました。

配信先が広いと、企業の取れる戦略も広がります。たとえば老若男女全体に広くリーチしたければターゲットユーザーを選ばないYoutubeで動画広告配信ができますし、画像でのバナー広告配信に限界を感じている場合は動画にクリエイティブを切り替えるという方法もあります。

このように複数の配信先で動画広告投稿ができることは、企業側にとって大きなメリットになります。

動画広告のデメリット

動画広告には、次のようなデメリットもあるので注意しましょう。

  • 動画時間などを工夫する必要がある
  • 短い動画でも制作するのに時間やコストが掛かる

動画時間などを工夫する必要がある

極端な話、動画は長ければ長いほど離脱率が高まる傾向にあります。ですから企業が動画広告を配信する場合は、なるべく短い時間で商品やサービスの特徴をまとめる必要があります。

はっきりどのくらいとは言えませんが、マーケティングプラットフォームなどを提供する「HubSpot」では効果の出やすい動画の時間目安として

  • Facebook・・・約1分
  • Instagram・・・約30秒
  • Twitter・・・約45秒
  • Youtube・・・約2分

というようなデータを公表しています。すべてが上記時間に当てはまるわけではないですが、参考にしてください。

またFacebookはメインユーザー年齢が高めで男性層が多いなど、他にも配信先ごとにさまざまな特徴があります。企業としては配信先を特徴から比較しながら、どの配信先で動画広告マーケティングを行えば効果が出るのかをよく確認する必要があります。

短い動画でも制作するのに時間やコストが掛かる

たとえ短い時間の動画であっても、効果の高い動画広告を制作しようとするとそれなりの時間が掛かります。さすがにスマホで撮影するのは難しいのでカメラなど専用の機材などを購入することになると思いますが、揃えるにはそれなりのコストが掛かります。

また動画編集ソフトを扱える社員を用意しなければいけません。

リソースなどの問題で動画広告用の動画を制作するのが難しい場合は、外部業者に依頼して動画制作してもらう方法もあります。しかしこの場合はやり取りを行いながら動画を制作してもらう必要があるので時間が掛かりますし、また条件によってはかなりのコストが掛かる可能性があります。

動画広告用の動画制作を行う場合はまず自社の状況やマーケティング戦略などを整理し、内製するか外注するか決めましょう。

まとめ

今回は動画広告とは何か、そしてその種類やメリット・デメリットなどをご紹介してきました。

動画広告の配信にはさまざまな手法があり、また配信先も増えています。企業としては上手く動画広告を使い分けながらマーケティングを行うことで、認知度向上や販促などに高いマーケティング効果を見込めます。

ぜひ内製するか外注するかなども含めて、動画広告を検討してみてください。